映画『L.A.コールドケース』の本編映像が解禁—約20年ぶりの共演！ジョニー・デップとフォレスト・ウィテカーの迫真の演技

Randall Sullivan氏が、1996年に2PAC氏と翌年1997年にThe Notorious B.I.G.氏が射殺された未解決事件の真相を追って綴った著書『LAbyrinth』を原作とする映画『City of Lies』。本作は、2PAC氏とThe Notorious B.I.G.氏の死の真相とロサンゼルス市警察の汚職の真相を追う元・刑事とジャーナリストの奮闘が描かれる。著書『LAbyrinth』では、Death Row RecordsのCEOだったSuge Knight氏とロサンゼルス市警察との関係、そこに事件を結びつけたことで、論争と称賛を巻き起こした。警察によって一度終了した捜査は、その後も再開と打ち切りを繰り返し、いまだに事件は解決に至っていない。2018年には、本作の公開をロサンゼルス市警察や一部関係者が抑圧しようとしていた可能性があることをアメリカ合衆国のメディアが報じている。海外でも、ここ日本国でも、公権力は“薬”でも“毒”でもあるが、危険な“闇”が存在する。アメリカ合衆国から世界中に広まったBlack Lives Matter運動のきっかけとなった事件などからも明らかになったように、アメリカ合衆国や海外はもちろん、残念ながらここ日本国でも公正公平さを失い、偏り間違った“正義中毒”に侵された一部の公権力（警察）による汚職や犯罪、不正、隠蔽、暴力、密行をいいことに捜査・裏付け捜査・取り調べという名のもと陰湿な形で行われる捜査対象者・被疑者とその家族への（社会的・身体的・精神的・経済的な）制裁や嫌がらせ、抑圧、弾圧、冤罪、人種差別、重大な人権侵害・プライバシー侵害、国籍・人種・肌の色・髪型・服装・タトゥーの有無・政治観・性的指向などを理由に職務質問・ボディチェック・身柄拘束・取り調べ等をするレイシャルプロファイリング、重大な違憲違法捜査（おとり捜査・潜入捜査・なりすまし捜査を含む）、違法な取り調べ、黙秘している被疑者に自白させるために恫喝したりプレッシャーをかけたり騙したりする自白強要・誘導尋問、強引な容疑の拡張、弁護人選任の妨害（弁護人選任の前に自白させるために「弁護士をつけるのは後でも大丈夫」などという発言を含む）、電子計算機（パソコン・携帯電話・タブレット端末等）の変換学習・インターネットのアクセス検索履歴・交通系ICカード利用履歴・捜査対象者または被疑者や事件に関係のない友人・知人・関係者から聞き出した情報などを結びつけた強引な裏付け、不当逮捕、逮捕状の提示と罪状等の読み上げをしない逮捕、裁判所の令状を取っていないDNA型鑑定資料の採取、真実を他所に警察官（刑事・公安捜査員）の私情を挟み捜査対象者・被疑者を逮捕するためと検察による被疑者起訴のために事前に絵を描き（警察や被害者の都合の良いように、起訴するために都合の良いように捜査対象者・被疑者の犯行の経緯・動機・方法等を事前に想像・誇張）その通りになるような供述調書作成と起訴に関する意見提出、ニュアンスや真実とは違う供述調書の内容の修正をしない、屈辱的な言葉表現を浴びせる侮辱、署内フロア全体に聞こえるように大きな声で供述調書等を読み上げる行為、勾留期間を延ばすための別件逮捕・微罪逮捕・再逮捕、メディアや被害者を名乗る者とその家族・捜査対象者・被疑者の関係者に捜査対象者・被疑者の逮捕歴・居場所・行動・予定などを含む個人情報の漏洩、捜査対象者・被疑者が利用するソーシャルメディアやクラウド等から抜き取った関係者連絡先に捜査対象者・被疑者について捜査していることや捜査対象者・被疑者の容疑等をアピールするための制裁や印象操作を兼ねた連絡・聞き込み、捜査対象者・被疑者の関係者への盛った情報・不確かな情報・虚偽情報の吹き込み、捜査対象者・被疑者が利用するコンビニエンスストアやカフェ等の店舗店員に捜査対象者・被疑者の不確かな情報を提供しアルバイトを含む店員に捜査対象者・被疑者を監視させ捜査対象者・被疑者がコンビニエンスストアやカフェ等店舗を利用できなくさせる、裁判所の令状を取っていない施設・建物・店舗内・私有地での捜査、被害者を名乗る者とその家族への被害届け提出・告訴・被害感情処罰感情の煽り（助言・誘導を含む）、示談及びその交渉の妨害、裁判所の令状を取っていない或いは対象犯罪嫌疑以外・期日以外の捜査対象者・被疑者とその家族の電話・インターネット・電子メール・SNSなどの通信傍受、報道・取材に関する通信を傍受し報道・取材の自由を侵害、報道・取材（活動・業務）を妨害、盗聴、盗撮、捜査対象者・被疑者とその家族が住む自宅・マンション等の防犯カメラ＆捜査対象者・被疑者とその家族の電子計算機（パソコン・携帯電話・タブレット端末等）のGPS・Wi-Fi・Bluetooth・位置情報・電話・インターネットアクセス検索履歴・電子メール・カレンダー・LINE等SNS・決済サービスなどを通信傍受・盗聴しその情報を利用した過度執拗な監視・追跡・尾行（スマートフォンのカメラで盗撮したり、路上喫煙をしながら待ち伏せをして睨みつけたり、ヤクザのような歩き方をして威圧する行為も）、駐車禁止区域に長時間に渡って捜査車両を路駐しての張り込み、駅や街頭に設置した顔認識ソフト導入防犯監視カメラ（※現在、新たに設置されている円形ドーム型・筒状等の防犯監視カメラには顔認識ソフト導入済み）の情報を利用した過度執拗な監視・追跡・尾行、電子メール・メッセージ・SNS・電話帳・サーバー等のデータを削除するなど電子計算機（パソコン・携帯電話・タブレット端末等）の不正操作やデータ・証拠類の損壊改ざん、証拠・捜査資料の捏造、証拠・捜査資料の隠滅、被疑者を起訴するためや被害者を名乗る者とその家族の都合が良いように証拠・防犯監視カメラ映像の一部分の静止画化（切り取り）、押収物品の破壊、心象印象操作、主要メディアへの逮捕者リストや容疑情報などの提供・リーク、自白させるためや社会的精神的制裁のためまたは本部・所轄が検挙したこと誇示するために被疑者の逮捕時・送検時にメディアに撮影報道させる見せしめ（被疑者が送検される際に数人の警察官が被疑者を蔑んだ目で見るような光景をテレビのニュースで見たことがある方も多いと思うが、これは人権侵害・見せしめであって犯罪抑止・防犯の啓発にはなっていない。警察がインターネット上における誹謗中傷を積極的に取り締まらないのは、誹謗中傷による捜査対象者や被疑者等の社会的精神的制裁も容認しているからでもある）、疾患・病状・性的マイノリティ・LGBTQIA+の性的指向・性自認・セクシャリティなどを暴露するアウティング、名誉毀損・信用毀損、業務妨害・営業妨害、圧力、嫌がらせ、癒着、ビール券等の金券受け取り、内部でも同僚や部下へのいじめ・パワハラなども実在し、常習的に繰り返し行なわれている。市民を守ることを忘れるどころか、いまでは流行らない一昔前の刑事ドラマごっこやアメリカ合衆国の捜査機関・テレビドラマシリーズの真似ごとをしながら悪意で面白がって市民全員を捜査・監視の対象にして、事件性のない犯罪でもないことを「犯罪・事件にしたい」「起訴したい」「昇進したい」一心で大袈裟に事を荒立てて犯罪に仕立て上げたり、何でもかんでも刑事事件化・立件したり、一般世間にバレないように陰湿に不正・犯罪をしてでも自分たちとやり方を正当化し、メンツやプライド、組織を守り、点数稼ぎをする（検挙率や点数によって様々な特典がある）。捜査対象者・被疑者を“敵”や“悪”と見なすことで標的にし、違法不正な捜査も正当化、若手警察官・捜査班・捜査員の士気や偏った正義感を高める心理も活用している。また、公権力（警察）と被害者という立場の強みを利用し、ストレス発散、憂さ晴らし、金銭目的、自分に自信がないためや中身のない高いプライドを守るために他者を悪者・犯罪者に仕立て上げ陥れる被害者ぶった輩もいる。社会的マイノリティ・性的マイノリティ・LGBTQIA+などの社会的弱者、フリーランス、芸能人や著名人もその標的になっている。しっかりと正しい使命感・倫理観を持って、公正公平に、真面目に仕事をしている尊敬できる警察官もいるが、それはほんの一握り。警察組織は、縦社会であるためと、地域課（交番）・交通課・自動車警ら隊勤務の若手制服警察官や新たに刑事課や公安に配属された者も昇進したいため、嫌でも先輩、上司、管理職の言うことを聞かざるをえない。新人・若手警察官の使命感や昇進欲を利用して不正・違法・違憲な捜査を指示する輩もいる。そういう体質やシステムが、冤罪を生み出したり、捜査対象者・被疑者や新人・若手警察官を精神疾患・自殺にまで追い込んだりすることもあり、すぐにもみ消されるが度々問題となっている。そもそも捜査機関である警察が、捜査対象者・被疑者に対して制裁や嫌がらせをしたり孤立化させ追い込んだりして良いのだろうか？そういうことすら疑問視・問題視し、問題提起する者やメディアも少ない。近年では、警察が丸腰の一般人相手に銃・警棒・暴力・制圧で死傷させるなど、実力行使の度を越した殺人や傷害も。身内には甘い彼らが言う“厳正”“適正”とは何なのだろうか？日本国憲法・法律を犯し、国の財産である“ひと”（国民・市民）を次から次と捜査し逮捕・・・ひとのいのちや人権、人生、生活を何とも思っていないのだ。下手すれば被害者を名乗る者のことも考えていない。新型コロナウイルスによる感染症のパンデミック禍では、街にいる市民に対して警棒をちらつかせて威嚇威圧、“マスク警察”“自粛警察”などと揶揄にも使われるほど警察国家・監視社会と化している日本国は、公権力（警察）による“魔女狩り”“弱い者いじめ”が蔓延り、暴走し、共産主義の某隣国と同じで危険である。筆者は反公権力（警察）ではないので日本警察が腐敗しているとは思いたくはない。しかし、嫌疑をかけられるも、日本国憲法第31条・刑事訴訟法336条・国際人権規約B規約14条2項などで定められている無罪推定の原則があるにも関わらず、捜査対象者・被疑者が“悪いことをしている”“罪を犯した”と決めつけ、違憲・違法・不正な捜査をして粗探しをし、強引に“悪者”“犯罪者”に仕立て上げ、“犯罪”“犯罪者”“新たな争い”“ニュースになるように話題（性）”をつくり出しているのは、公権力（警察）だと言わざるをえない。もちろん生命や財産に影響を及ぼすような被害者の“適正な捜査”は必要である。“自分は関係ない”と思っているあなたも明日は我が身、ちょっとしたきっかけやトラブルなどから何らかの嫌疑・容疑をかけられ監視・捜査の対象となり、捜査対象者・被疑者（容疑者）・参考人にされてしまう。いまは、生命や財産が脅かされている場合など、どうしても頼らざるをえないときは仕方ないが、その他以外は公権力（警察）を信用しない方が良い。いまや海外の政府行政機関・捜査機関も日本警察を信用していない。現に、在日（駐日）アメリカ合衆国大使館・領事館が日本国に滞在するアメリカ人に対して日本警察によるレイシャルプロファイリングに注意・報告するよう声明を発表したほか、G7広島サミットでも日本警察の車両の内部を海外の要人警護執行機関が隅々まで細かく検査することもあった。皆さんも何かあった場合は、メモを残したり、自身または周囲の人のスマートフォンのカメラや録音機能、ボディカメラ（GoPro等小型カメラ）で公権力（警察）の言動を録音録画・撮影するなどして保存することをおすすめする（警察が削除したり、証拠を隠蔽・隠滅したりしない限りは証拠となるため）。また、違憲・違法・不正な捜査や取り調べを受けた場合は、警察に関しては国または地方の公安委員会や警察本部警務部監察室（公安委員会や監察室はほとんど機能していないが念のため）、検察官または検察事務官に関しては検察庁の監察指導部（情報提供窓口）、裁判官に関しては最高裁判所または地方裁判所の苦情申立て窓口、法務省人権擁護局等への通報・苦情申立て・相談もおすすめする。本作と2大スターの死の真相を通して、公権力の“闇”、偏り間違った“正義中毒”の暴走についても国民1人ひとりが考え、司法・法曹・公権力の体質とシステムを変え、監視し、是正させる必要がある。警察官が違憲・違法・不正・汚職・不当行為をした場合、所属する組織・部署を一旦解体し、再組織・再編成させるような法律、国や自治体ではなく捜査を指揮したまたは捜査に関わった警察官個人全員とその家族・関係者を徹底的に捜査して告訴できる法律、公務員職権濫用罪・特別公務員暴行陵虐罪・特別公務員職権濫用等致死傷罪等以外にも一般刑罰より厳重な刑罰で罰する法律をつくるべきである。違憲・違法・不正・汚職・不当行為をした警察官が担当した過去の事件すべての捜査をやり直すべきである。冤罪をなくすためにも、真面目に頑張っている一部の警察官のためにも。今日は、Forest Whitaker氏の61歳の誕生日！Happy Birthday Mr. Forest Whitaker!